Q&A(答え)

Q1　入学試験の倍率はどのくらいですか？

過去の入試ごとの倍率は以下の通りです。

令和4年度　一般入試＝2.9倍
令和5年度　一般入試＝4.0倍
令和6年度　一般入試＝2.0倍

Q2　男子学生も入学できますか？

はい、できます。
本校の入学資格に性別の制限はありません。

Q3　入学にあたり年齢制限はありますか？

ありません。
卒業後、看護師として働く意志があり、3年間の学内での学習や実習病院等での実習をやりとげる力を発揮していただける方をお待ちしています。

Q4　主婦でも入学できますか？

はい、できます。
今までにも、主婦の方、お子様のいる方、社会人をしていた方、大学などを卒業した方などが入学し、卒業しております。
今までの社会経験は、看護師になる上で、きっと役立つことでしょう。
どんどん、チャレンジしてください。お待ちしています。

Q5　入学試験の試験問題は公表していますか？

はい、過去2年分の試験問題を本校のホームページで公表しています。

Q6　准看護師の資格があるのですが受験できますか？

准看護師免許をお持ちの方は、2年課程の進学コースの専門学校や短期大学に入学し、看護師になるための学習をすることができます。
本校は3年課程の看護師養成機関ですので、2年課程の進学コースへの進学をお勧めします。
ただし、受験資格に該当し、“一から看護の勉強をし直して看護師の資格を取りたい”と思われている方、3年間、勉学に専念できる志の強い方であれば受験することができます。

Q7　学校生活にかかる費用はどれくらいですか？

令和7年度以降の入学生から、授業料は年額144,000円（前期、後期に分けて2回納付）となります。そのほか3年間で教科書代約225,000円、国家試験対策費用約100,000円、ユニフォーム・実習教材代約90,000円、諸経費約140,000円があります。
また、各自学習用パソコン又はタブレットをご用意いただくほか、行事、実習等の自己負担が生じる場合があります。

Q8　学校を卒業すると看護師の免許が取得できるのですか？

看護師免許は、国家試験に合格しないと取得できません。
本校のカリキュラムの単位をすべて取得し卒業が認定されると、看護師国家試験の受験資格が得られます。

Q9　卒業後、大学への編入ができますか？

はい、できます。
本校卒業時に大学3年次への編入学資格が得られます。
編入学すると、本校で履修した科目の単位認定もされます。単位認定の科目範囲は大学等によって違います。

Q10　看護専門学校卒業後、助産師か保健師になることはできますか？

助産師か保健師になるためには、本校を卒業後、助産師もしくは保健師課程のある看護大学・短期大学・専門学校への入学（編入学）が必要となります。履修期間は1年～2年です。
なお、助産師になることができるのは女性のみです。

Q11　これまで、他の大学や専門学校などで履修した科目の単位認定はされますか？

はい、既修得単位の認定制度があります。
大学や短大、他の医療系専門学校などで修得した授業科目の単位認定に関する規定を設けています。
既修得単位の認定申請をして、審査を受け、入学前に単位を修得した科目の学習内容が、本校における教育内容に相当すると認められると、規定に応じて認定されます。

Q12　高校や大学卒業後からずいぶん時間が経ってしまいました。勉強にはついていけますか？

学生生活から何年間空いている方も、今までの社会経験での成長を活かして、また、看護師になる目的意識を大切にしながら、日々の努力で学習を積み重ねています。
時には、教員やクラスメート、先輩に相談しながら、学生生活を送っています。

Q13　学生寮はありますか？

ありません。
遠方からの入学生は、それぞれアパートやマンションを借りて一人暮らしをしています。

Q14　学生食堂はありますか？

ありません。
昼食は各自で準備し、学生ホール等で食べています。
お弁当持参の学生もいますし、通学途中に購入している学生もいます。
学校に冷蔵庫、電子レンジ、湯沸かしポットは用意しています。

Q15　オートバイや自動車で通学できますか？

原則として、自動車での通学は禁止です。
交通手段がないなどのやむを得ない理由で、自動車での通学が許可される場合があります。
なお、自転車やオートバイは学校の駐輪場に置くことができますが、自動車で通学する場合は、各自で近隣の駐車場を借りていただくことになります。

Q16　学校を見学できますか？

毎年、オープンキャンパスの際に校内の見学を実施しています。日程はこのホームページや広報ぬまづでお知らせします。

Q17　アルバイトはできますか？

学業を第一に学校生活を送っていただくことを望んでいます。授業以外にも、実技練習や課題学習などがあります。
学業に支障のない範囲で、スケジュール管理ができる場合に許可することがあります。